iid イベント事業

中国車の捉え方~AI・自動運転、スマートキャビンの進化~

開催日時:
2025年11月7日(金)10:45~12:00
会場:
オンラインセミナー
申込締切:
2025年11月5日(水) 12:00
参加費:
24,750円(税込み)

<講師>
株式会社現代文化研究所 上席主任研究員・調査研究第3領域リーダー 八杉理 氏  

中国車は本当に「ガラパゴス」なのか?気づいたら日本車が「ガラパゴス」になっていないか?このような課題認識は、中国車のスピーディーな技術・製品開発が進む中で、我々の日々の疑問がつきない。中国車はSDV(Software-Defined Vehicle)・スマートキャビン化の実装において世界をリードしていると認識される一方、「特異な存在」と見されて議論の外に追いやる場面もある。しかしながら、中国ではさらに進化させて、AIDV(AI Defined Vehicle)としてのインテリジェントカーを再定義する動きがある。中国政府は今年3月に発表した政府活動報告(全国人民代表大会)においても、「AI+」(人工知能プラス)としてのクルマづくりとサービスづくりが今後のモビリティ産業の発展方向であると宣言している。
本セミナーにおいては、急速に発展している中国車の変化ポイントを理解した上で、SDVからAIDVへと移行することにより商品やサービスがどのような機能進化を遂げているか、その進捗状況を把握する。そして、中国の内外市場での競争・共存戦略のあり方や能力がどのようなものかを具体的事例を用いて詳述していく。

1.中国におけるAIカーづくりの考え方とは?
2.中国におけるAIカーづくりの政策支援とは?
3.クルマは「スマホ化しない」要因とは?
4.クルマは「家電化しない」理由とは?
5.お客様が求める機能への対応をどう考えるか?
6.どういった機能差があるクルマづくりとなるのか?
7.中国のAIカーづくりはどれもテスラの模倣なのか?
8.ハイエンド、ローエンド車種で統一的な規格が可能なのか?
9.AI・自動運転、スマートキャビンづくりはどのような技術(制約)となるか?
10.中国のクルマはこれらをどのように達成しようとしているか?
11.中国の国産部品が市場シェアを急拡大させており、日本はもう手遅れなのか?
12.本当に日系は対応できない(追いついていけない)のか?
13.本当に、中国はグローバルのメインストリームではないと判断して良いのか?
14.大切なのは車種の売り方でソフト&ハードを決める時代がくるということなのでは?
15.質疑応答

以上、中国研究の第一人者が自らの調査・研究をベースとして、視聴者のビジネス課題に応えるよう進行していく。

主催

株式会社イード

オンラインセミナー概要

・Microsoft Teamsを使用したライブ配信です。アカウント無でもPC、タブレット、スマホなどから視聴可能です。
・セミナー中は音声での会話はできません。webで質問を記入して講師に質問ができます。
・開催前日(土日祝の場合は前営業日)の夕刻に視聴用のURL、PDF資料、質問記入先を準備いたします。

注意事項

・オンラインセミナーは、インターネット経由でのライブ中継ですので、回線状態などにより、画像や音声が乱れる場合があり、また、状況によっては、講義を中断し、再接続して再開する場合があります。
・万が一、インターネット回線状況や設備機材の不具合により、開催を中止する場合があります。この場合、受講料の返金や、状況により後日録画を提供すること等で対応させていただきます。
・参加費は1名につき24,750円(税込)です。複数名で視聴する場合は視聴する人数分のお申込が必要です。

連絡先

お問い合わせはこちらから

プロフィール

講師

八杉理 氏
株式会社現代文化研究所 上席主任研究員・調査研究第3領域リーダー

1990年代初頭より中国にて自動車産業・市場の研究活動を開始。トヨタ系マーケティング会社に勤務時には、トヨタブランドの海外コーポレートマーケティングPDCA構築を手掛けた他、大手広告代理店とともに商品・技術ネーミング開発にも携わるシニアマーケティングアナリストを歴任。また、グローバルのモーターショー等イベント会場調査を実施しており、主要ブランドの先端技術動向にも精通。一貫した“現場重視”のリサーチャーであり、豊富な現地の人脈ネットワークを活用して、常に“リアルな中国”を伝えている。著書に、『巨大化する中国自動車産業』日刊自動車新聞社、『東アジア地域協力の共同設計』ミネルヴァ書房等分担執筆の他、企業内セミナー等も実施。明治大学大学院(商学)、中国人民大学(商学)修了。
※現代文化研究所はトヨタ自動車株式会社が全額出資・連結の調査・研究法人。
なお、本セミナーの主旨は個人の見解であり、所属する会社やその関連機関とは一切関係がありません。